![98
エアコンのEPRを考える（結論）
エアコンのＥＰＲ：γ＝Ｗ0/(Ｉ1＋Ｉ４＋Ｉ５ ＋Ｉ7)
＝Ｗ0/{Ｉ２(1/β-1)＋ηＩ２＋Ｉ３/ε}
＝Ｗ0/[Ｉ２(1/β-1)＋ηＩ２＋Ｉ２/{(1-θ)/ε}]
＝Ｗ0/Ｉ２[(1/β-1)＋η＋1/{(1-θ)ε}]
＝α/[(1/β-1)＋η＋1/{(1-θ)ε}]
Ｉ３＝Ｉ２ /（１－θ）
Ｉ５＝Ｉ３/ε
Ｉ1＝Ｉ２（1/βー１）
Ｉ４＝ηＩ２
COP：α＝W0/Ｉ2](https://image.slidesharecdn.com/20170222-170221145451/85/20170222-98-320.jpg)
![99
エアコンのEPR
α＝６．６７ （エアコンCOP）
β＝０．９６ （ランニング比率）
η＝０．００３ （送配電エネルギー率）
ε＝９．４５ （電気加重平均EPR）
Θ＝０．０５ （送配電ロス率）
エアコンのＥＰＲ：γ＝Ｗ0/(Ｉ1＋Ｉ４＋Ｉ５ ＋Ｉ7)
＝α/[(1/β-1)＋η＋1/{(1-θ)ε}]
４２．７
β≒１、θ≒０、η≒０とすると
γ＝αεで概数が分かる
?ガスや石油も同じ
ガスストーブの場合（石油ストーブも同様に計算できる）
α＝１ （熱効率１００％としても）
β＝１ （ガスストーブ製造エネルギーをゼロとし
ても）
η＝０ （国内インフラ設備を無視しても）
ε＝５．８ （天然ガスのEPR：後述）
Θ＝０ （途中でのガス損失をゼロとしても）
５．８１×５.８＝](https://image.slidesharecdn.com/20170222-170221145451/85/20170222-99-320.jpg)
![101
地域冷暖房の総合エネルギー効率(平成23年度実績) 全国
0.2
0.4
0.6
0.8
1.0
1.2
1.4
10,000 100,000 1,000,000 10,000,000
販売熱量[GJ]
総合エネルギー効率
蓄熱（未利用エネルギー活用）
蓄熱
ガス（コージェネ排熱利用方式）
ガス
グループ分類
蓄熱(未利用エネ) 電気比率80%以上、かつ、河川水?地下水?下水利用
蓄熱 電気比率80%以上
ガス(コージェネ排熱) ガス比率問わず、コージェネをプラント内に設置している地区を除く
ガス ガス比率70%以上
蓄熱 0.65～1.28
(未利用エネ活用 0.95～1.28)
ガス(コージェネ排熱利用方式) 0.52～0.92
ガス(一般) 0.29～0.92
（注） コージェネをプラントに設置している地点を除く。
総合エネルギー効率 ＝ 販売熱量(GJ) ／ 原燃料使用量(GJ)
（出所）熱供給事業便覧 平成2５年版 （2４年度実績値）より作成
コージェネレーションの効率性を考える](https://image.slidesharecdn.com/20170222-170221145451/85/20170222-101-320.jpg)
![102
（注） コージェネをプラントに設置している地点を除く。
総合エネルギー効率 ＝ 販売熱量(GJ) ／ 原燃料使用量(GJ)
（出所）熱供給事業便覧 平成2５年版 （2４年度実績値）より作成
地域冷暖房の単位販売熱量当たりのCO2排出量(平成23年度実績) 全国
20.0
40.0
60.0
80.0
100.0
120.0
140.0
160.0
180.0
10,000 100,000 1,000,000 10,000,000
販売熱量[GJ]
単位販売熱量当たりのCO2排出量[kg-CO2/GJ]
蓄熱（未利用エネルギー活用）
蓄熱
ガス（コージェネ排熱利用方式）
ガス
グループ分類
蓄熱(未利用エネ) 電気比率80%以上、かつ、河川水?地下水?下水利用
蓄熱 電気比率80%以上
ガス(コージェネ排熱) ガス比率問わず、コージェネをプラント内に設置している地区を除く
ガス ガス比率70%以上
蓄熱 26.5～66.0
(未利用エネ活用 26.5～35.7)
ガス(コージェネ排熱利用方式) 47.5～81.5
ガス(一般) 51.0～156.3
コージェネレーションの環境性を考える](https://image.slidesharecdn.com/20170222-170221145451/85/20170222-102-320.jpg)
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20170222『エネルギーの面的利用を考える』
- 3. 3 年代 法規制等 背景など 1962 ばい煙規制法 ? 戦後の高度成長前期で大気汚染が社会問題化 ? 四日市等特に工業地帯近辺で健康被害が増大 ? 硫黄酸化物の規制レベルが緩く根本解決ならず 1967 公害対策基本法 ? 各地で公害が発生 ? 事業者の責務、国民の健康保護と生活環境保全 等を記した基本原則 1968 大気汚染防止法 ? ばい煙規制法を廃止し制定 ? 地域全体における硫黄酸化物の排出を基準値ま で削減 1970 光化学スモッグ 頻発 ? 東京都で国内初の光化学スモッグ発生 ? 工場や自動車の排気ガスが原因 ? 関東南部臨海部から南風で関東平野に拡がる ? 高度経済成長に呼応する形で、ばい煙の拡散等による大気汚染が深刻化 ? 各自治体は、条例により原因物質への規制を強めていく 東京都心の光化学スモッグ 高度成長期の大気汚染深刻化 今の中国みたいな状況 都市のエネルギーは公害対策
- 4. 4 ? 「ばい煙を発生させる設備（ボイラー等）は極力集中化」という考えのもと、東京 都は1970（昭和45）年「東京都公害防止条例」において地域冷暖房計画を規定 ? 同年、千里ニュータウン（大阪）にて日本初の地域冷暖房が誕生 供給地区 千里中央地区 供給許可 昭和45年2月15日 供給区域 大阪府豊中市新千里西町1丁目ほか 区域面積 300,000m? H25.3.31現在 延床面積 637,141m? H25.3.31現在 出典：日本熱供給事業協会HP 【千里ニュータウン熱供給概要】 公害対策を契機とした地域冷暖房の誕生 http://www.jdhc.or.jp/article/%e5%8d%83%e9%87%8c%e4%b8%ad%e5%a4%ae/
- 9. 9
- 10. 10
- 11. 11 都心部の都市排熱が海風で23区北西部へ移動する様子① https://www.jstage.jst.go.jp/article/ejgeo/1/2/1_2_79/_pdf 出典：日本地理学会電子ジャーナル E-journal GEO 第１巻2号 三上岳彦首都大学東京名誉教授?帝京大学客員教授 pp77-88 2004年7月8日 午前5時
- 12. 12 都心部の都市排熱が海風で23区北西部へ移動する様子② https://www.jstage.jst.go.jp/article/ejgeo/1/2/1_2_79/_pdf 2004年7月8日 午後３時 出典：日本地理学会電子ジャーナル E-journal GEO 第１巻2号 三上岳彦首都大学東京名誉教授?帝京大学客員教授 pp77-88
- 14. 14 ※ここでいう参加国は、削減義務を負っている国を指す 出典：IEA CO2 Emissions from Fuel Combustion(2014) パリ協定：全ての国が参加する枠組みに発展 （パリ協定、京都議定書において削減目標を有する国の温室効果ガス排出量シェア） 出典：平成27年度 エネルギー白书
- 17. 17 パリ協定：主要国の約束草案の比較 ※下線は各国の基準年 出典：各国の約束草案を基に作成 トランプ政権の政策変更で今後どうなるかは分からないがアメリカは石炭火力 から天然ガス火力発電へのシフトが背景にあると言われる。 2017/2/18日経夕刊 『米環境長官に温暖化懐疑派のプルイット氏 ＣＯ2排出規制 撤廃にシフト』 http://www.nikkei.com/article/DGKKASGM18H0S_Y7A210C1MM0000/ 出典：平成27年度 エネルギー白书（但し、コメントは早坂にて付加）
- 22. 22 ? ヒートポンプの活用 ? 電気自動車の活用 エネルギー消費サイドへの取り組み 昨年の資料からで恐縮です。 “Switch!”のロゴは現在使われておりません
- 27. 27 エネルギー革命 人や家畜の力? 自然エネルギー（風力?バイオマス）の頸木からの解放 生産力の増大 交通革命?国際的な分業体制の進展 【リカードの比較優位論】 人類の繁栄?豊かさを造ったものは何か
- 28. 28 １７億人 ６１億人 ７８億人 100億人 １９００ ローマクラブ『成長の限界』（1972）より 西暦 （年） １９７０ ２０００ ２０２０ ２０５０ ２１００ ２０１０年 食糧問題が始まる ２０２０年 成長の限界 資源 食糧 人口 汚染 工業生産
- 29. 29 季報 エネルギー総合工学 Vol28 No.1(2005. 04) 2004年11月１日の日本学術会議第５部／（社）日本工学アカデミーエネルギー基本戦略部会他／（財）エネルギー総合工学研 究所共催の公開シンポジウム「日本のエネルギーに未来はあるか－有限の地球に生きる－」における石井吉徳先生基調講演より ？ 安い石油の時代がグローバル化を支えた 文明を哲学的に考察した 最近話題のお薦めの本
- 31. 31 100W/人×3,600s/ｈ×8ｈ/日×365日/年＝1,051,200,000Ws(J)/人?年 （100w/人=100J/s 人100J×3600s/ｈ×24ｈ/日=8640kJ 1cal=4.18605Jより8,640kJ=2064kcal←一日の食物摂取量に相当） 原油1?＝39,340ｋＪより 奴隷一人は26.72?/年に相当 原油の比重は、 特軽質油：0.8017未満、軽質原油：0.8107－ 0.829、 中質原油：0.830 – 0.903、重質原油：0.904－0.965、 特重質原油：0.965以上 0.8665kg/?で計算すると 奴隷一人は26.72? /年× 0.8665kg/?=23.15kg /年の石油の熱量に相当 エネルギー消費/人 （石油換算?/人） 奴隷換算 ア メ リ カ 7.05 324人 イ ギ リ ス 3.39 146人 ド イ ツ 4.08 176人 フ ラ ン ス 4.28 185人 E U 2 7 3.51 152人 ロ シ ア 3.51 207人 日 本 4.79 167人 中 国 1.45 63人 ア ジ ア 1.01 44人 ア フ リ カ 0.346 15人 世 界 1.69 73人 一人当たり一次エネルギー消費は日本エネルギー経済研究所『エネルギー?経済統計要覧』 日本エネルギー経済研究所はIEA「Energy Balances of OECD Countries」「 Energy Balances of Non-OECD Countries 」,World Bank「World Development Indicators」より推計 一人当たりエネルギー消費を奴隷に換算すると
- 40. 40 出典：電気事業連合会 電気事業のデータベース（INFOBASE ） http://www.fepc.or.jp/library/data/infobase/pdf/infobase2016.pdf 電源別発電電力量構成比（10電力計（受電を含む）） （注）1. 1970年度までは9電力計 2. LPG他 : LPG、その他ガス、地熱、新エネ
- 41. 41 ※自家発電等、電力系統に流れない電力分は除く。 ※ 混焼バイオマスは、設備毎に混焼比率が最も高い燃料による発電分として計算している。 出典：電源開発の概要 出典：平成27年度 エネルギー白书 再生可能エネルギー等による発電量の推移
- 44. 44 出典：平成29年1月25日開催 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会 再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小委員会省 エネルギー?新エネルギー分科会 新エネルギー小委員会合同会議資料 http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/shin_ene/pdf/017_01_00.pdf 再生可能エネルギー設備容量の推移
- 45. 45 出典：平成29年1月25日開催 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会 再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小 委員会省エネルギー?新エネルギー分科会 新エネルギー小委員会合同会議資料 http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/shin_ene/pdf/017_01_00.pdf 固定価格買取制度導入後の賦課金等の推移
- 46. 46 出典：平成29年1月25日開催 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会 再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小 委員会省エネルギー?新エネルギー分科会 新エネルギー小委員会合同会議資料 http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/shin_ene/pdf/017_01_00.pdf 再生可能エネルギー発電設備の導入状況（2016年8月末時点）
- 47. 47 出典：平成29年1月25日開催 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会 再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小 委員会省エネルギー?新エネルギー分科会 新エネルギー小委員会合同会議資料 http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/shin_ene/pdf/017_01_00.pdf FIT（固定価格買取制度）の見直し
- 48. 48 出典：平成29年1月25日開催 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会 再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小 委員会省エネルギー?新エネルギー分科会 新エネルギー小委員会合同会議資料 http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/shin_ene/pdf/017_01_00.pdf FIT（固定価格買取制度）の見直し
- 49. 49 出典：平成29年1月25日開催 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会 再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小 委員会省エネルギー?新エネルギー分科会 新エネルギー小委員会合同会議資料 http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/shin_ene/pdf/017_01_00.pdf 新FIT法における新たな価格決定方式について
- 50. 50 出典：平成29年1月25日開催 総合資源エネルギー調査会基本政策分科会 再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小 委員会省エネルギー?新エネルギー分科会 新エネルギー小委員会合同会議資料 http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/shin_ene/pdf/017_01_00.pdf パブリックコメント中の価格目標について 調達価格等算定委員会において示された具体的な価格目標
- 51. 51 現代社会を生みだした2つのエネルギー革命 ①産業革命時のエネルギー革命?石炭 ①第二次世界大戦後のエネルギー革命?石油 森林資源の枯渇に対する石炭利用のけがの功名？ 私の以前からの主張の内容 をご存知かの様な共通性に 思わず驚きました。 ポイントはエネルギー密度！（J or cal/kg or ㎡） 再生可能エネルギーは先祖がえり?主たるものになり得ない ?再生可能エネルギーは環境負荷が大きい!! 昨年の資料からで恐縮です。
- 59. 59 メイン?フレーム（集中処理） クライアント?サーバ（分散処理） クラウド?コンピューティング（集中処理） コンピュータの潮流の変化 端末の処理速度の単価 ＞ 回線の伝送速度の単価 分散処理端末の処理速度の単価 ＜ 回線の伝送速度の単価 集中処理 コンピュータ?ネットワークと電力系統の類似性 電力系統も送電ロスと発電効 率でネットワークが決まる 電気業の黎明期（明治時 代）はマイクログリッド 小規模発電 ↓ 送電技術（電圧）の向上に 伴いネットワーク拡大
- 62. 62 実は電気事業も運輸業
- 63. 63 電気の届くまで 275,000V～500,000V 154,000V 66,000V 6,600V 100V/200V 100% 1.5% 0.15% 0.065% 0.036% ～ 0.02% １００Vを基準とした場合 同じ電流（Ｉ）が同じ電 線を流れた場合の電力ロ スの比 （やや厳密性に欠ける議論です）
- 68. 68 ロス?アンゼルス市と関東平野の大きさ 新潟や福島から電気を送るのは アメリカで比較するとロス?ア ンゼルス郊外の発電所から電気 を送るようなもの 需要密度の高さ（コンパクト?シティ） は低エネルギー社会のメリット！ ?2009 Google 地図データ ? 2009ZENRIN ? 2009 Google 地図データ ? 2009 Tele Atlas 日本は既にコンパクト?シティ 化が（かなり）進んでいる 日本型スマートグリッドは整備済み？
- 71. 71 出典:EIA “2017 Annual Energy Outlook” http://www.eia.gov/outlooks/aeo/pdf/0383(2017).pdf U.S. net electricity generation from select fuels
- 72. 72 輸送比率 旅客人キロ (百万) 貨物トンキロ (百万) 旅客人キロ/合計 8,800 2,427,268 0.4% 米国の鉄道市場構造 鉄道貨物が主体 ジェイアール東日本コンサルタンツ(株)海外事業室 次長 黒崎文雄氏提供資料
- 78. 78 天然ガス輸送
- 82. 82 出典：IEA「Natural Gas Information 2015」 北米の天然ガスパイプライン網
- 84. 84 出典：BP「Statistical Review of World Energy 2015」を基に作成 世界の天然ガス貿易量（2014年） 出典：平成27年度 エネルギー白书
- 86. 86 世界の主要なLNG産消国（2014年） 出典：BP「Statistical Review of World Energy 2015」を基に作成
- 91. 91 電気の効率を考える上で陥りやすい罠（１） Ｉ５ 発電設備等への投入エネルギー Ｉ３ 発電された電 力（送電端） Ｉ４ 送?配電線の建設?保守?補 修への投入エネルギー Ｉ２ エアコン の消費電 力 Ｉ１ エアコン製造のための 投入エネルギー Ｗ０ エアコンの空調熱量 Ｉ６ Ｉ７ 燃料の採掘輸送への投入エネルギー 一次エネル ギー投入
- 92. 92 電気の効率を考える上で陥りやすい罠（２） エアコンの空調熱量 各電源のエネルギー収支比 I３/(I5+I7) 電気の非効率を主張する人々 I２/I６ エアコンのＣＯＰ W0/I2 エアコンの一般的なLCA分析 W0/（I１ +I２) エアコン?地域冷暖房のＥＰＲ W0/（I１ +I４ +I５ +I７) 地域冷暖房の総合エネルギー効率 W0/（I１’+I６) ： ※I１’はI１の一部の意味 Ｉ５ Ｉ３ 発電された電 力（送電端） Ｉ４ 送?配電線の建設?保守?補 修への投入エネルギー Ｉ２ エアコンの消費電力 Ｉ１ エアコン製造のための投入 エネルギー Ｗ０ Ｉ６ Ｉ７ 燃料の採掘輸送への投入エネ ルギー 一次エネル ギー投入 発電設備等への投入エネルギー
- 93. 93 電気の効率を考える上で陥りやすい罠（3） Ｉ５ 発電設備等への投入エネルギー Ｉ３ 発電された電 力（送電端） Ｉ４ Ｉ２ エアコンの消費電力 Ｉ１ エアコン製造のための投入 エネルギー Ｗ０ Ｉ６ Ｉ７ 燃料の採掘輸送への投入エネ ルギー よく見かける間違い例で言うと 一次エネル ギー投入 仕事の量 × Ｗ0/I6 ○ W0/(I1+I4 +I5 +I7) 採掘によるエネル ギー効率の低下が考 慮されていない。 石油のEPR100でも10 でも同じ。 送?配電線の建設?保守?補修への投入エネルギー
- 94. 94 94
- 99. 99 エアコンのEPR α＝６．６７ （エアコンCOP） β＝０．９６ （ランニング比率） η＝０．００３ （送配電エネルギー率） ε＝９．４５ （電気加重平均EPR） Θ＝０．０５ （送配電ロス率） エアコンのＥＰＲ：γ＝Ｗ0/(Ｉ1＋Ｉ４＋Ｉ５ ＋Ｉ7) ＝α/[(1/β-1)＋η＋1/{(1-θ)ε}] ４２．７ β≒１、θ≒０、η≒０とすると γ＝αεで概数が分かる ?ガスや石油も同じ ガスストーブの場合（石油ストーブも同様に計算できる） α＝１ （熱効率１００％としても） β＝１ （ガスストーブ製造エネルギーをゼロとし ても） η＝０ （国内インフラ設備を無視しても） ε＝５．８ （天然ガスのEPR：後述） Θ＝０ （途中でのガス損失をゼロとしても） ５．８１×５.８＝
- 101. 101 地域冷暖房の総合エネルギー効率(平成23年度実績) 全国 0.2 0.4 0.6 0.8 1.0 1.2 1.4 10,000 100,000 1,000,000 10,000,000 販売熱量[GJ] 総合エネルギー効率 蓄熱（未利用エネルギー活用） 蓄熱 ガス（コージェネ排熱利用方式） ガス グループ分類 蓄熱(未利用エネ) 電気比率80%以上、かつ、河川水?地下水?下水利用 蓄熱 電気比率80%以上 ガス(コージェネ排熱) ガス比率問わず、コージェネをプラント内に設置している地区を除く ガス ガス比率70%以上 蓄熱 0.65～1.28 (未利用エネ活用 0.95～1.28) ガス(コージェネ排熱利用方式) 0.52～0.92 ガス(一般) 0.29～0.92 （注） コージェネをプラントに設置している地点を除く。 総合エネルギー効率 ＝ 販売熱量(GJ) ／ 原燃料使用量(GJ) （出所）熱供給事業便覧 平成2５年版 （2４年度実績値）より作成 コージェネレーションの効率性を考える
- 102. 102 （注） コージェネをプラントに設置している地点を除く。 総合エネルギー効率 ＝ 販売熱量(GJ) ／ 原燃料使用量(GJ) （出所）熱供給事業便覧 平成2５年版 （2４年度実績値）より作成 地域冷暖房の単位販売熱量当たりのCO2排出量(平成23年度実績) 全国 20.0 40.0 60.0 80.0 100.0 120.0 140.0 160.0 180.0 10,000 100,000 1,000,000 10,000,000 販売熱量[GJ] 単位販売熱量当たりのCO2排出量[kg-CO2/GJ] 蓄熱（未利用エネルギー活用） 蓄熱 ガス（コージェネ排熱利用方式） ガス グループ分類 蓄熱(未利用エネ) 電気比率80%以上、かつ、河川水?地下水?下水利用 蓄熱 電気比率80%以上 ガス(コージェネ排熱) ガス比率問わず、コージェネをプラント内に設置している地区を除く ガス ガス比率70%以上 蓄熱 26.5～66.0 (未利用エネ活用 26.5～35.7) ガス(コージェネ排熱利用方式) 47.5～81.5 ガス(一般) 51.0～156.3 コージェネレーションの環境性を考える
- 104. 104 独立行政法人工業所有権 情報?研修館 流通部 『特許流通促進事業』 平成17年度 特許流通支援チャート 一般20 水素製造技術 http://www.ryutu.inpit.go.jp/chart/H17/ippan20/frame.htm 水素の製造方法
- 105. 105 出典：『地球を考える会』原子力の日記念講演会「みんなで考えよう!! エネルギーと地球環境問題」 http://enecon.netj.or.jp/forums/091026fukuoka/index.html （財）電力中央研究所 原子力技術研究所 特別上席研究員 天野治氏 「石油ピーク後のエネルギー」講演資料 http://enecon.netj.or.jp/forums/091026fukuoka/091026_amano.pdf 水素をインフラ面から考える（自動車を例に全体の観点から） 液体から高圧の気体に ③ ① ガス 冷却 液体 －162℃ ② 水素製造（天然ガス改質） 日本へ H２ガス 冷却 －263℃ 液体 スタン ド インドネシア 水素自動車 高圧タンク 高圧でタンクに供給 ④⑤ ⑥ ⑦ インドネシアから日本までの液化輸送にエネルギーがかかる。 この部分しか 着目していない。
- 106. 106 高温ガス炉（原子炉）による水からの水素製造 ( 原子力による低炭素社会の実現に貢献する研究開発 原子炉 最先端の水素製造技術－熱化学法ＩＳプロセス 次世代超高温ガス炉に最も近い HTTR（定格出力 30MW） ○高温工学試験研究炉（HTTR）を活用して水素製造と発電の実現が可能な高温 ガス炉技術基盤を確立 ○高温ガス炉からの高温核熱を利用して、炭酸ガスを排出しない熱化学法ISプロ セスによる水分解水素製造技術を開発 ?原子炉出口温度950℃を達成 （平成16年4月） ?50日間の高温連続運転を完遂 （平成22年1月～3月） 資料ご提供「日本原子力研究開発機構」
- 107. 107 高温ガス炉等原子炉による地域(冷)暖房例 （１）電熱併給ビリビノ原子力発電所 ビリビノ原子力発電所は電熱併給用原子炉４基で構成されている。４基いずれもEGP－６型炉（初期のRBMK型炉）で、４基が１つの原子 炉建家に格納されており、タービン発電機は原子炉１基に１台が対応し設置されている。一次冷却系ポンプをもたない自然循環冷却炉心で ある。シベリア北東のビリビノ地域は１年のうち８か月が冬で、寒い時には－60℃にもなる。この発電所は48MWeの電気と78MWt（ 67Gcal/h）の蒸気（約150℃）を地域に配給できる。1974年から運転している。なお、ビリビノ以外の数基の発電所から年間８PJ（240Tcal） 以上の熱（蒸気）を地域に供給している。 （２）プルトニウム生産炉による電熱併給 ロシアは８基のプルトニウム生産炉を運転していたが、電熱併給用原子炉として運転している３基を除いては現在閉鎖している。トムスク －７（現、シベリア化学コンビナート）では2001年現在、元プルトニウム生産炉ADE－４とADE－５が運転中で、トムスク－７とトムスク市に電 気と蒸気を配給している。クラスノヤルスク－26（現、鉱山化学コンビナート）では2001年現在、元プルトニウム生産炉ADE－２が運転中で、 クラスノヤルスク－26とクラスノヤルスク市に電気と蒸気を配給している。なお、これらプルトニウム生産炉は、代替電力が完成次第閉鎖さ れる。ADE－４とADE－５の代替炉として、AST－500を２基建設する計画の検討が進められ、ゴーリキサイトに過去に搬入された機器の再 利用についても評価され可能と判断された。 （３）海水淡水化アクタウ原子力発電所 高速炉BN－350を用いているアクタウ原子力発電所は、ソ連がカザフスタン国のアクタウ（Aktau）市に建造した電気供給と海水淡水化の 二重目的をもっている。1973年7月から運転を開始し1999年4月に閉鎖となった。世界で初めての高速炉原型炉で、650～750MWt（設計上 ：1，000MWt）、電気出力135MWe（設計上：350MWe）、淡水生産12万トン／日（設計上：12万トン／日）をアクタウ市周辺の工場に供給し ていた。 （４）地域熱供給用原子炉AST－500 AST－500は居住地域に対する熱（蒸気）を供給する原子炉で、ソ連が1970年代中頃から開発を進めてきた。ロシアの大都市で暖房用燃 料の不足が増加したことから、ゴーリキ（Gorky）市（現、ニージニー?ノブゴロド、Nizhniy Novgorod市）とボロネツ（Voronezh）市に、地域熱 供給用原子炉システムとしてAST－500を２基ずつ設置することが決まり、1980年代早期から建設が始まったが、原子力機器生産公社（ Nuclear equipment production cooperation）の崩壊などにより地方当局は1990年に建設中止（ゴーリキの１号機は83％、ボロネツは30％ 完成済）を決定した。ボロネツ市は、環境評価およびゴーリキのIAEA－OSARTのレビューを受けて1996年建設を再開した。再開に当たり、 機器安全クラスの見直し、制御計装品の更新、自動機能安全装置適用、運転延長計装追加などが行われた（2012－16運転開始予定、住 民の反対により建設されたが運転には至っていないとの情報もある）。なお、ロシア全土には、AST－500一体型PWRを主体とした５GWの 熱供給炉計画がある。 【注：2007年06月更新時の記載内容です】 出典：原子力百科事典ＡＴＯＭＩＣＡ「地域暖房炉（熱供給炉）(03-04-11-06)」 http://www.rist.or.jp/atomica/data/dat_detail.php?Title_No=03-04-11-06
- 108. 108 ご清聴ありがとうございました。