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[国際金融論 授业ノート]




国際金融論
授业ノート Wrutten by Yukio Saitoh ( FXFROG.COM )


為替レートの決定理論
■絶対的購買力平価(一物一価の法則)


 P
E=-
 P*


■ビックマックレート




■GDPを基準、消費財を基準にした購買力平価
-ドル円為替レートと購買力平価
-長期的傾向は為替レートも購買力平価も同じである。




■購買力平価と為替レートの乖離
1.自国と外国消費者の嗜好の相違
2.非貿易財の存在
3.不完全市場、不完全競争市場
 市場指向価格形成 pricing to market
4.オーバーシューティング
5.バブル(理論と実際の値の乖離)の存在




■バラッサ=サミュエルソンの定理


物価水準の問題(違い)が乖離を招いている。


貿易部門の生産性上昇率が高い国では、
一般物価水準が外国と比べて上昇し、
実質為替レートが増価する。




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■名目為替レート
異なる通貨の交換比率
→自国通貨と他国通貨の一つとの交換レート


■実質為替レート
2国間の物価水準の違いを考慮したもの
同じ通貨ではかった2国間の財の相対価格を表している


実質為替レート=名目為替レート×(外国物価指数/自国物価指数)


→理想論ではE(変化率)=1になるべき。


→学術的には2009年と2010年の比較を見るべきであるが、
ここでは単純化してみている。


購買力平価説の場合(ビックマックレート)


■相対的購買力平価説 為替レートの変化率=自国のインフレ率-外国のインフレ率


===


カバーなし金利平価(UIP)


仮定1 完全資本移動
      国家間を自由に資金が移動できる(先物予約、リスク回避、リスクヘッジ)


仮定2 国内?国外の債券の完全代替
      国内?国外の債券の期待収益率(リスクを含め)が同じであるならば、どちらか
を保有
      しても同じである。


相対的に金利が高い国には資金が集まる。
相対的に金利が低い国には資金が集まらない。




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■例)
自国債券1年間 金利5%
外国債券1年間 金利7%


金利だけを比較するならば外国債券→為替を考えねばならない。


金利は利ザヤ、裁定金利(何もせずに利益がでる。ただし、裁定期間終了でもって消滅す
る)


裁定取引によって結果、国内外の利回りが等しくなる。


金利(表面金利、額面金利、収益率)


外国通貨は日々金利が変化する。




(1+i*t)× (e^et+1)/et


自国?外国債券どちらで運用しても同じになる。


---


1+it = (1+i*t)×(1+(e^et+1-et)/et)


カバーなし金利平価式 it=i*t+(e^e+1-et)/et


0.01*0.01=0.0001 これは小さくなるので無視することができるので
シンプルな式となる。


両国間の金利の差がカバーなしの金利平価式となる。




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it-i*t ???内外の金利差


(e^e+1-et)/et ???直物(為替レートの期待変化率)


===
カバー付き金利平価式


為替リスクをヘッジするために先物為替契約をする


it-i*t=(ft(先物為替レート)-et)/et




先物プレミアム (ft-et)/et > 0
外国通貨高?自国通貨安


---


f>e 先物プレミアムがつく=先物の為替レートが大きくなる。即ち自国通貨安。




f<e 先物ディスカウント=先物の為替レートが小さくなる。即ち自国通貨高。




先物プレミアム例)


円建て資産の金利3%
ドル建て資産の金利1%
直物相場 1ドル=100円




円で資産運用
100万円×(1+0.03)=103


ドル資産運用
1万ドル+(1+0.01)=101万ドル




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先物為替レートはどうなるのか?
■金利平価式から、1.01万ドル=103万円
→1ドル=101.98円(=103/1.01)


1ドル=100円よりもドル高、円安となる。




自国の通貨が高い場合、現在の直物為替レートよりも外国通貨が高くなる。
(先物プレミアム)


↑
↓
(先物ディスカウント)




========================================
=


伸縮価格マネタリー?モデル
フローアプローチ
アセットアプローチ


絶対的購買力平価式 Et=Pt/P*t


一般物価水準(P)を貨幣市場の平衡式で決定する。




短期的にも購買力平価式が成立する=伸縮価格マネタリー?モデル


※物価が変化する(十分調整される)→長期
 物価が変化しない(硬直的である)→短期




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貨幣市場における均衡式
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Mt(マネーストック 貨幣供給)/P(一般物価水準 貨幣供給)t = L(Yt, It)


ケインズの貨幣需要
1.取引動機       所得Y (食事代、ジュース代など日々使うお金)
2.予備的動機      所得Y (余分に入れてるおカネ)
3.投機的動機      → 金利i


貨幣供給 ??? 中央銀行+民間銀行の預金通貨(信用創造=貸出)
貨幣需要 ??? 所得の大きさ、金利の大きさに影響される。




===
投機的動機
なぜ、投機的動機における貨幣需要は利子率の減少関数なのか?


○減少関数
→利子率が上がるほど
      投機的動機の紙幣需要量は小さくなる。


→利子率が下がるほど
      投機的動機の貨幣需要量は大きくなる。


---


債券 金利1% 100万円
期日:10年間
金額:100万円
額面金利:1%


利息 1万円(1年間)???10万円(10年間)




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市場金利が2%に上昇した場合、債券(価値)はどうなるのか?


利息1万円貰うためには、いくら必要か?


→   ○ × 0.02(2%)=1,000,000


    ○ = 500,000 (50万円)




債券価格は50万円になる、50万円損をする可能性。
金利が低いと投資をせずに貨幣で保有するだろう。


投資するための資金 = 現金 → 貨幣需要


===
伸縮価格マネタリー?モデル テキスト P.112




所得の変化が為替レートをどれだけ変化させるか
→為替受容の所得弾力性による


名目金利の変化が為替レートをどれだけ変化させるか
→貨幣需要の金利判断力性による


L(y, i)
↑
貨幣需要


金利→割合 (%ポイントを表現するために金利半弾力性という)
変化率→割合




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■絶対的購買力平価式で「両辺の対数」をとる。




Et=Pt/P*t → et=pt-p+t


Et=Mt/M*t?L*(Y*t,i*t)/L(Yt,it)            を対数を取った形で
あらわす


φ=所得弾力性
σ=利子判弾力性


---


10%→11% になったときも 10%上昇 (10%ポイント上昇???弾力性)


10%で10%上昇 ???20%上昇 (判弾力性)




---


==========================
IS-LMモデル【マクロ経済】


テキストP.121


Investment Saving - Liquidity Money


金利 財?サービス(国民所得)




Liquidity???市場における流動性のこと。豊富に取引されていて、
多くの市場参加者が存在し、売買したいときにいつでも、
そのときのレートで取引ができることを「リクイディティがある」といいます。
逆に、取引量が少ない、市場参加者が少ない、売買に制限があるといった場合には
「リクイディティがない」という。


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投資は金利が高くなると(他の条件は変わらない)投資は減る


金利が下がれば投資額が増える


-
I    独立投資支出(金利や所得に関係しない)


b    金利感応度(金利の低下に対する投資の増加の程度)


          -
I=I(i)=I-bi




総需要=消費に基づく需要(C)+投資(I)+政府支出(G)もしくは(-T 税金)


消費


所得の低い人は全部を使わないと消費できない(消費割合が高い)


所得が高い人は全部は使わない(消費割合は低い)


              -
全体の消費(C)=C+cY


c=消費性向




                                      以上




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